第１条(適用範囲)

1. 当社が運営するホテル（KARIO）に関し、宿泊客との間で締結する宿泊契約及びこれに関連する契約は、この約款の定めるところによるものとし、この約款に定めのない事項については、法令等（法令又は法令に基づくものをいう。以下同じ。）又は一般に確立された慣習によるものとします。
2. 当社が法令等及び慣習に反しない範囲で特約に応じたときは、前項の規定にかかわらず、その特約が優先するものとします。
   
   

第２条(宿泊契約の申し込み)

1. 当社に宿泊契約の申込みをしようとする方は、次の事項を申し出ていただきます。
   
   (１) 宿泊者名
   (２) 宿泊日及び到着予定時刻
   (３) 宿泊料金(諸税を含む)
   (４) その他当社が必要と認める事項
   
   
2. 宿泊客が宿泊中に前項第２号の宿泊日を越えて宿泊の継続を申し入れた場合、当社は、その申し出がなされた時点で新たな宿泊契約の申込みがあったものとして処理します。
   
   

第３条(宿泊契約の成立等)

1. 宿泊契約は、当社が前条の申込みを承諾したとき、承諾の旨を公式サイト（以下、当サイトといいます）に表示した時、または、その旨の電子メールが宿泊客の指定するメールアドレスを管理するサーバーに到達した時に成立するものとします。
2. 前項の規定により宿泊契約が成立したときは、宿泊期間（３日を超えるときは３日間）の基本宿泊料を限度として当社が定める申込金を、当社が指定する日までにお支払いいただきます。
3. 申込金は宿泊客が最終的に支払うべき宿泊料金に充当し、第６条及び第１８条の規定を適用する事態が生じたときは、違約金に次いで賠償金の順序で充当し、残額があれば第１２条の規定による料金の支払いの際に返還します。
4. 第２項の申込金を同項の規定により当社が指定した日までにお支払いいただけない場合は、宿泊契約はその効力を失うものとします。但し、申込金の支払期日を指定するに当り、当社がその旨を宿泊客に告知した場合に限ります。
5. 当社が当サイトに誤った宿泊料金を提示し、当該宿泊料金に基づき宿泊契約の申込みをされ、当社が承諾した場合は、当該料金がその前後の期日の宿泊料金に比べて著しく低廉であるときは、当該料金につき「限定」、「特別」、「キャンペーン」等の低廉である理由の表示のない限りは、民法上の錯誤による承諾であることから、宿泊契約を取り消す旨を通知することがあります。
   
   

第４条(申込金の支払いを要しない特約)

1. 前条第２項の規定にかかわらず、当社は、契約の成立後同項の申込金の支払いを要しないこととする特約に応じることがあります。
2. 宿泊契約の申込みを承諾するに当り、当社が前条第２項の申込金の支払いを求めなかった場合及び当該申込金の支払期日を指定しなかった場合は、前項の特約に応じたものとして取り扱います。
   

第４条の２（施設における感染防止対策への協力の求め）
当社は、宿泊しようとする者に対し、旅館業法(昭和23年法律第138号)第４条の２第１項の規定による協力を求めることができます。

第５条(宿泊契約締結の拒否)

1. 当社は、次に掲げる場合において、宿泊契約の締結に応じないことがあります。但し、本項は、当社が、旅館業法第５条に掲げる場合以外の場合に宿泊を拒むことがあることを意味するものではありません。
   
   (１) 宿泊の申込みが、この約款によらないとき。
   (２) 満室により客室の余裕がないとき。
   (３) 宿泊しようとする者が、宿泊に関し、法令の規定、公の秩序若しくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき。
   (４) 宿泊しようとする者が次のイからハに該当すると認められるとき。
   
   イ) 暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律（平成３年法律第７７号）第２条第２号に規定する暴力団(以下「暴力団」という。)、同条第２条第６号に規定する暴力団員(以下「暴力団員」という。)、暴力団準構成員又は暴力団関係者その他の反社会的勢力
   ロ) 暴力団又は暴力団員が事業活動を支配する法人その他の団体であるとき
   ハ) 法人でその役員のうちに暴力団員に該当する者があるもの
   
   (５) 宿泊しようとする者が、他の宿泊者に著しい迷惑を及ぼす言動をした場合。
   (６) 宿泊しようとする者が、当社もしくはその従業員に対し暴力的要求行為を行い、または合理的範囲を超える負担を要求した場合(宿泊しようとする者が障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律(平成25年法律第65号。以下「障害者差別解消法」という。)第７条第２項又は第８条第２項の規定による社会的障壁の除去を求める場合は除く。)。
   (７) 宿泊しようとする者が、旅館業法第４条の２第１項第２号に規定する特定感染症の患者等(以下「特定感染症の患者等」という。)であるとき。
   (８) 宿泊しようとする者が、当社に対し、その実施に伴う負担が過重であって他の宿泊者に対する宿泊に関するサービスの提供を著しく阻害するおそれのある要求として旅館業法施行規則第５条の６で定めるものを繰り返したとき。
   (９) 天災、施設の故障、その他やむをえない事由により宿泊させることができないとき。
   (１０) 各都道府県条例で特に定める事由があるとき。
   (１１) 保護者の許可のない未成年のみが宿泊するとき。
   (１２) 宿泊の申し込みをした者が、予約した部屋につき経済的利益を図る目的を秘して申し込みをしたとき。
   

第５条の２(宿泊契約締結の拒否の説明
宿泊しようとする者は、当社に対し、当社が前条に基づいて宿泊契約の締結に応じない場合、その理由の説明を求めることができます。

第６条(宿泊客の契約解除権)

1. 宿泊客は、当社に申し出て、宿泊契約を解除することができます。
2. 当社は、宿泊客がその責めに帰すべき事由により宿泊契約の全部又は一部を解除した場合（第３条第２項の規定により当社が申込金の支払期日を指定してその支払いを求めた場合であって、その支払いより前に宿泊客が宿泊契約を解除したときを除きます。）は、公式サイトの予約ページ又は各旅行予約サイトに記載する違約金を申し受けます。但し、当社が第４条第１項の特約に応じた場合にあっては、その特約に応じるに当たって、宿泊客が宿泊契約を解除したときの違約金支払義務について、当社が宿泊客に告知したときに限ります。
3. 当社は、宿泊客が連絡をしないで宿泊当日の午後3時（到着予定時刻が明示されている場合は、その時刻を３０分経過した時刻）になっても到着しないときは、その宿泊契約は宿泊客により解除されたものとみなし処理することがあります。
   
   

第７条(当社の契約解除権)

1. 当社は、次に掲げる場合においては、宿泊契約を解除することがあります。但し、本項は、当社が、旅館業法第５条に掲げる場合以外の場合に宿泊を拒むことがあることを意味するものではありません。
   
   (１) 宿泊客が宿泊に関し、法令の規定、公の秩序若しくは善良の風俗に反する行為をする恐れがあると認められるとき、または同行為をしたと認められるとき。
   (２) 宿泊客が次のイからハに該当すると認められるとき。
   
   イ) 暴力団、暴力団員、暴力団準構成員又は暴力団関係者その他の反社会的勢力
   ロ) 暴力団又は暴力団員が事業活動を支配する法人その他の団体であるとき
   ハ) 法人でその役員のうちに暴力団員に該当する者があるもの
   
   (３) 他の宿泊者に著しい迷惑を及ぼす言動をした場合。
   (４) 宿泊客が特定感染症の患者等であるとき。
   (５) 当社もしくはその従業員に対し、暴力的要求行為を行い、または合理的範囲を超える負担を要求した場合(宿泊客が障害者差別解消法第７条第２項又は第８条第２項の規定による社会的障壁の除去を求める場合は除く。)。
   (６) 宿泊客が、当社に対し、その実施に伴う負担が過重であって他の宿泊者に対する宿泊に関するサービスの提供を著しく阻害するおそれのある要求として旅館業法施行規則第５条の６で定めるものを繰り返したとき。
   (７) 天災等不可抗力に起因する事由により宿泊させることができないとき。
   (８) 寝室での寝たばこ、消防用設備に対するいたずら、その他当社が定める利用規則の禁止事項に従わないとき。
   (９) 宿泊契約成立後に第５条(１１)(１２)に定める事由が判明したとき。
   (１０) 宿泊客がこの約款、当社の利用規則その他別途定める約款等に違反したとき。
   
   
2. 当社が前項の規定に基づいて宿泊契約を解除したときは、宿泊客がいまだ提供を受けていない宿泊サービス等の料金はいただきません。但し、前項第７号以外の事由による場合には、いまだ提供を受けていない宿泊等のサービス等の料金相当額の違約金を申し受けます。この場合、第１８条に基づく請求を妨げられるものではありません。
   

第７条の２(宿泊契約解除の説明)
宿泊客は、当社に対し、当社が前条に基づいて宿泊契約を解除した場合、その理由の説明を求めることができます。

第８条(宿泊の登録)

1. 宿泊客は、宿泊当日までに、当社が案内する事前チェックインフォームにおいて、次の事項を登録していただきます。
   
   (１) 宿泊客の氏名、住所及び連絡先
   (２) 日本国内に住所を有しない外国人にあっては、国籍及び旅券番号
   (３) その他、当社が必要と認める事項
   
   
2. 宿泊客は、宿泊当日までに、当社が案内する事前チェックインフォームにおいて、次の事項を登録していただきます。宿泊客が第１２条の料金の支払いを、宿泊券、クレジットカード等通貨に代わり得る方法により行おうとするときは、予め前項の登録時にそれらを提示していただきます。
   
   

第９条(客室の使用時間)

宿泊客が当社の客室を使用できる時間は、午後３時から翌朝午前１０時までとします。但し、連続して宿泊する場合においては、到着日及び出発日を除き、終日使用することができます。

第１０条(利用規則の遵守)

宿泊客は、当社内においては、当社がご案内する利用規則に従っていただきます。

第１１条(営業時間)

1. 当社の主な施設等の営業時間は、次の通りとし、その他の施設等の詳しい営業時間は備え付けパンフレット、各所の掲示、客室内のインフォメーションブック等でご案内いたします。
   
   (１) フロント、キャッシャー等サービス時間　：　施設内の掲示に定めます
   (２) 飲食(施設)その他附帯サービス施設時間　：　施設内の掲示に定めます
   (３) 附帯サービス施設時間　：　施設内の掲示に定める
   
   
2. 前項の時間は、必要やむを得ない場合には臨時に変更することがあります。その場合には適当な方法をもってお知らせします。
   
   

第１２条(料金の支払い)

1. 宿泊客が支払うべき宿泊料金等の内訳及びその算定方法は、当社と宿泊客が個別に合意した料金によるものとします。
2. 前項の宿泊料金等の支払いは、日本国政府が定める指定通貨又は当社が認めた宿泊券、クレジットカード等これに代わり得る方法により、宿泊客の到着の際又は当社が請求した時、フロントにおいて行っていただきます。
3. 当社が宿泊客に客室を提供し、使用が可能になったのち、宿泊客が任意に宿泊しなかった場合においても、宿泊料金は申し受けます。
   
   

第１３条(当社の責任)

当社は、宿泊契約及びこれに関連する契約の履行に当たり、又はそれらの不履行により宿泊客に生じた損害を賠償します。但し、それが当社の責めに帰すべき事由によるものではないときは、この限りではありません。

第１４条(契約客室の提供ができないときの取り扱い)

1. 当社は、宿泊客に契約した客室を提供できないときは、宿泊客の了解を得て、できる限り同一の条件による他の宿泊施設を斡旋するものとします。
2. 当社は、前項の規定にかかわらず他の宿泊施設の斡旋ができないときは、違約金相当額の補償料を宿泊客に支払い、その補償料は損害賠償額に充当します。但し、客室が提供できないことについて、当社の責めに帰すべき事由がないときは、補償料を支払いません。
   
   

第１５条(寄託物等の取扱い)

1. 当社では、物品、現金並びに貴重品のお預かりは行っておりません。やむを得ない事情により、宿泊客が当社にお預けになった物品又は現金並びに貴重品について、滅失、毀損等の損害が生じたときは、それが、不可抗力である場合を除き、当社は、その損害を賠償します。但し、現金及び貴重品については、当社がその種類及び価額の明告を求めた場合であって、宿泊客がそれを行わなかったときは、当社は１５万円若しくは旅館賠償責任保険を限度としてその損害を賠償します。
2. 宿泊客が、当社内にお持込みになった物品又は現金並びに貴重品であってフロントにお預けにならなかったものについて、当社の故意又は過失により滅失、毀損等の損害が生じたときは、当社は、その損害を賠償します。但し、宿泊客から予め種類及び価額の明告のなかったものについては、当社に故意又は重大な過失がある場合を除き、１５万円若しくは旅館賠償責任保険を限度として当社はその損害を賠償します。
   
   

第１６条(宿泊客手荷物又は携帯品保管)

1. 当社では、荷物のお預かりは行っておりません。また、事前配達等による荷物のお預かりも行っておりません。
2. 宿泊客がチェックアウトしたのち、宿泊客の手荷物又は携帯品が当ホテルに置き忘れられていた場合において、その所有者が判明したときは、当社は、原則として所有者からの照会連絡を待ち、その指示を求めるものとします。所有者の指示がない場合、又は、所有者が判明しないときは、現金又は当社が貴重品と判断した物品については、一定期間保管したのち、最寄りの警察署に届けます。但し、飲食物・たばこ・雑誌および当ホテルが衛生管理上の事由で保管が困難と判断した物品等は即日処分します。
3. 宿泊客がセルフラゲージスペースを利用する場合、当該スペースに掲示されている利用規約に従うものとします。
   
   

第１７条(駐車の責任)

宿泊客が当社の駐車場をご利用になる場合、車両のキーの寄託の如何にかかわらず、当社は場所をお貸しするものであって、車両の管理責任まで負うものではありません。但し、駐車場の管理に当たり、当社の故意又は過失によって損害を与えたときは、その賠償の責めに任じます。

第１８条(宿泊客の責任)

宿泊客によるこの約款もしくは利用規則に違反する行為及びその他、以下のような宿泊客の責に帰すべき事由により、当社が客室の清掃・修繕費用の支出、販売機会の喪失その他の損害を被ったときは、宿泊客に、当社が被った損害を賠償していただきます。

１．ホテルの設備・備品の破損、盗難等が認められた場合
２．飲食、嘔吐、血液、体液、汚損等によりホテルの通常利用を超える特別清掃を要する場合
３．ホテル内で喫煙が認められた場合
４．残置物の処分又は保管に費用が発生した場合

第１９条(裁判管轄及び準拠法)

本約款による宿泊契約及びこれに関連する契約に関して生じる一切の紛争については、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とし、日本の法令に従い解決されるものとします。

令和２年12月29日　一部改定
令和６年03月25日　一部改定

利用規則

当社をご利用のお客様には、宿泊約款第10条にもとづき下記の規則をお守りいただくことになっております。この規則で定められた事項をお守りいただけないときには、宿泊約款第7条により宿泊の継続をお断りさせていただくことがありますので、ご了承くださいませ

施設館内及び客室のご利用について

チェックイン時間

• チェックイン時間：15:00
• チェックイン時間前の当ホテル(全施設)へのご入館はお断りさせていただきます。
  
  

チェックアウト時間

• チェックアウト時間：10:00
• レイトチェックアウト：最大12:00まで。30分 2,200円(税込)をお支払いいただきます。
  

セキュリティ

• ご就寝中だけではなく、ご在室の際には必ず内鍵とドアガードをおかけください。
• ご滞在中お部屋からお出かけの際は、必ず施錠をご確認ください。
• 窓やバルコニーの近くにご注意ください。お客様の不慮による事故の責任は一切負いません。
• 緊急時の避難経路については、予めご確認ください。
  
  

客室の利用

• 当ホテル(全施設)の許可なく客室を営業行為(展示会・その他)等、ご宿泊以外の目的にご使用なさらないでください。
• 客室内は土足厳禁としておりますため、玄関にてお履物をお脱ぎください。
• 室内および施設周辺での高声放歌・喧騒等により、他のお客様や周辺住民の方にご迷惑となるような行為は固くお断りします。
• 通常利用の範囲を超える客室の利用が認められ、飲食、嘔吐、血液、体液、汚損等により特別清掃を要する場合には、特別清掃費用として50,000円(税込)を請求いたします。
  
  

設備備品の利用

• 当ホテル(全施設)の許可なく客室内の備品を移動する、客室内に造作を施す、あるいは改造する等、現状を著しく変更なさらないでください。
• 客室内の小物、備品類を客室外に持ち出さないでください。
• 不可抗力以外の事由により建造物、家具、備品その他の物品を紛失、損傷、あるいは汚染された場合には、相当額を弁償していただきます。
  
  

キッチンの利用

• キッチンにある全てのアメニティは自由にご使用ください。出発前までに全てのものを元に戻し、冷蔵庫の中を空にしてくださるようお願いいたします。
  
  

トイレの利用

• トイレにはトイレットペーパー以外のものは流さないでください。
  
  

火器の利用

• 客室内及び廊下では、ホテルの許可なく暖房用・炊事用等の火気、キャンドル等をご使用なさらないでください。 また、客室内での調理は固くお断りいたします（炊事用設備のある部屋は除く）。
  
  

照明器具の利用

• 照明器具に衣類を掛けたり、洗濯物等を干したりしないでください。
  
  

刃物の利用

• 客室内に設置している包丁等の刃物類利用による負傷やトラブル等につきましては、当ホテル（全施設）では一切の責任を負いかねますのでご了承ください。
  
  

刃物の貸し出し

• 当ホテル(フロントあり施設)では、ハサミの貸し出しはフロントでのご使用に限らせていただきます。果物ナイフ等のその他刃物類に関しましては、一切の貸し出しを行っておりませんのでご了承ください。
• 当ホテル(フロントなし施設)では、ハサミや果物ナイフ等のその他刃物類の貸し出しは行っておりませんのでご了承ください。
  
  

ゴミの処分

• ご滞在中のゴミに関しましては、お部屋内に設置のゴミ箱に投棄してください。
• チェックアウト後に処分いたしますので、ゴミを部屋の外に出さないでください。
• ゴミ分別のご協力をよろしくお願いいたします。
• ゴミの分別ルールに従いゴミを分けて捨ててください。
  ・可燃ごみ：台所用ごみ、紙、木、衣類など
  ・非可燃性廃棄物：ガラス、陶磁器、金属など
  ・プラスチック：プラスチックラッパー、プラスチックボトルキャップなど（このカテゴリーには、プラのマークがあります）
  ・リサイクル可能な廃棄物：ボトル、缶、ペットボトル、新聞など
• ボトルやプラスチック容器は、空になっていることを確認し、汚れがひどい場合はよく洗い流してください。
• 段ボール箱(靴の箱など)・新聞・雑誌等は折り畳んで紐で縛ってください。
• 粗大ゴミ(スーツケース、家具、自転車、ベビーカーなどの大きめのゴミ)を投棄・放置しないでください。
• 粗大ゴミを投棄・放置された場合には、処分にかかる費用および手数料として5,000円(税込)/個を請求いたします。
  
  

宿泊者

• 未成年者のみによるご宿泊は、未成年宿泊ご希望者全員の保護者の許可がない限りお断りいたします。
• 宿泊登録者以外のご宿泊及びご入館はお断りいたします。
• 契約人数（定員数）を超える人数での客室利用は、原則禁止いたします。申し出なく契約人数（定員数）を超えての利用が発覚した場合は、その超過利用分を請求いたします。
  
  

宿泊日数変更

• ご宿泊日数を変更される場合は、ホテルフロントに予めご連絡ください。
  
  

面会者

• ご訪問客とのご面会は、当ホテル（全施設）施設外でお願いいたします。
  
  

所持品の管理

• スーツケース、ベビーカー等の大きめのゴミは放置・投棄しないでください。
• チェックアウト後に上記に該当するものが残っている場合は、処分にかかる費用および手数料として5,000円(税込)/個を請求いたします。
  
  

配達物の利用

• 外部からの荷物や商品の配達はご遠慮いただいております。当ホテル(全施設)滞在中のご利用はお控えください。
• フードデリバリーサービスをご利用の場合には、フロントロビーにてお客様ご自身での商品のお受け取りをお願いいたします。
• 荷物・商品の受け取りに関して、当ホテルは一切の責任を負いません。
  
  

喫煙

• 当ホテル(全施設)は、全館禁煙でございます。吸い殻等、喫煙の痕跡を発見した場合は、原状回復にかかる費用として30,000円(税込)を請求いたします。
  
  

追加サービスのご利用について

客室清掃

• 当ホテル(全施設)では、客室清掃は滞在期間中には行わず、チェックアウト後に行なっております。ただし、衛生管理上の観点から7泊以上ご宿泊の場合には7日間に1度の無料清掃を実施いたします。
• 滞在期間中の客室清掃をご希望の場合は、追加清掃として1回4,400円(税込)にて承ります。ご希望の方は、希望日前日の15:00までにフロントまでお申し出ください。
  
  

客室ゴミ回収

• 当ホテル(全施設)では、お部屋のゴミ回収は滞在期間中には行わず、チェックアウト後に行なっております。
• 当ホテル(フロントあり施設)にご滞在でご希望の方は、フロントまでお申し出ください。
• 当ホテル(フロントなし施設)にご滞在でご希望の方は、クラウドレセプションまでお申し出ください。
  
  

客室タオル追加・回収

• 当ホテル(全施設)では、お部屋のタオル追加・回収は滞在期間中には行わず、チェックアウト後に行なっております。
• 当ホテル(フロントあり施設)にご滞在でご希望の方は、フロントまたはクラウドレセプションまでお申し出ください。
• 当ホテル(フロントなし施設)にご滞在でご希望の方は、クラウドレセプションまでお申し出ください。
  
  

客室シーツ追加・回収

• 当ホテル(全施設)では、お部屋のシーツ追加・回収は滞在期間中には行わず、チェックアウト後に行なっております。
• 当ホテル(フロントあり施設)にご滞在でご希望の方は、フロントまたはクラウドレセプションまでお申し出ください。
• 当ホテル(フロントなし施設)にご滞在でご希望の方は、クラウドレセプションまでお申し出ください。
  
  

貴重品、お預かり品について

荷物の預かり

• 当ホテル(全施設)では、チェックイン時間前及びチェックアウト時間後に荷物のお預かりは行っておりません。 また、事前配達等による荷物のお預かりも行っておりません。
• セルフラゲージスペースを設けているホテルについては、セルフラゲージスペースの利用規約に同意頂いた場合に限り、お客様の責任において手荷物を一時的に保管することができます。
• ただし、セルフラゲージスペースはお客様の手荷物等を一時保管するための場所をお貸しするものであり、当ホテルが利用者の手荷物等をお預かりするものではなく、当ホテルの責任については別途利用規約に定めるものに限定されます。
  
  

荷物の紛失・盗難

• 当ホテル(全施設)では、ご滞在の有無にかかわらず、当ホテル内にて紛失・盗難等が発生した場合、その責任を負いません。
  
  

遺失物等の取り扱い

• 当ホテル(全施設)では、ホテル内での遺失物の処理については、遺失物法に基づいてお取り扱いさせていただきます。
• 当ホテル内での遺失物について、保管期間内で引き取りをご希望の場合は、当ホテル指定の施設へお越しいただきます。
• 当ホテル（全施設）からの遺失物の郵送等は、原則お断りさせていただきます。やむを得ない事情により遺失物の郵送が必要な場合は、郵送にかかる費用をお客様にご負担いただきます。
• 残置物の処理に費用が発生する場合は、処分にかかる費用および手数料として5,000円（税込）/個を請求いたします。
  
  

お支払いについて

サービスのお支払い

• 当ホテル(全施設)では、宿泊料金または追加サービスのお支払いは、クレジットカードまたは電子決済のみとさせていただきます。
  
  

その他お支払い

• 当ホテル(全施設)では、お買物代、切符代、タクシー代、郵便切手代、荷物送料等の立替払いはお断りさせていただきます。
  
  

ホテル内への持ち込み禁止物、又は禁止行為について

所持品

• 動物、鳥等のペット類（補助犬は除く）
• 火薬、揮発油、その他発火又は引火性の物
• 悪臭を発する物
• 法律または条令により日本国内への持ち込み、または所持が禁止されている物
• その他、当ホテル（全施設）がその運営上不適切であると判断する物
  
  

言動及び行為

• 賭博を含む風紀を乱すような行為、又は他のお客様の迷惑になるような言動、行為
• 広告、宣伝物の配布、物品の販売、勧誘等
• 当ホテル（全施設）の許可なくホテル内のパブリックスペースで写真撮影をする事、及びホテル内で撮影した写真を営業上の目的で使用する事
• 携帯電話のご使用にあたり、適切でない場所での会話や大声での通話等、他のお客様に不快感、迷惑を及ぼす行為
• その他、当ホテル（全施設）がその運営上不適切であると判断する行為
  
  

暴力団及び暴力団員並びに公共の秩序良俗に反するおそれのある場合について

• 「暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律」（平成4年3月1日施行）により指定暴力団及び指定暴力団員等の当ホテルのご利用はご遠慮いただきます。 ご予約後、あるいはご利用中にその事実が判明した場合には、その時点でご利用をお断りいたします。
• 反社会団体及び反社会団体員（暴力団及び過激行動団体など並びにその構成員）の当ホテル（全施設）のご利用はご遠慮いただきます。 ご予約後、あるいはご利用中にその事実が判明した場合には、その時点でご利用をお断りいたします。
• 暴力、脅迫、恐喝、威圧的な不当要求及びこれに類する行為が認められた場合、直ちにホテルのご利用をご遠慮いただきます。また、かつて同様な行為を行った方についてもご遠慮いただきます。
• 当ホテルを利用する方が心身耗弱、薬品、飲酒による自己喪失など、ご自身の安全確保が困難な時や、他のお客様に危険や恐怖感、不安感を及ぼす恐れがあると認められるときは、直ちにご利用をお断りいたします。
• ホテル内及び客室内での高声放歌・喧騒行為等で他者に不快感を与えたり、迷惑を及ぼしたり、又、賭博や公序良俗に反する行為のあった場合には、直ちにご利用をお断りいたします。その他上記各事項に類する行為のあるときは、ご利用をお断りいたします。
  
  

その他注意事項

• 本利用規則への違反行為、その他のお客様のご迷惑になると当ホテル(全施設)がみなした行為は、その指示に従い速やかに中止してください。指示に反する場合には、退館していただくこともございます。
• 本利用規則に記載がないものであっても、当ホテル(全施設)の判断により、持込み及びその他の行為又は当ホテル(全施設)のご利用をご遠慮いただく場合があります。あらかじめご了承ください。
• 当ホテル(全施設)の指示にもかかわらず退館いただけない場合は、警察等の関係機関に通報することがございます。なお、その場合、ご利用料金等は一切返金いたしません。
• ご利用に関わる事故、お荷物又は鍵の紛失・盗難、及びお客様間のトラブル等について、当ホテルでは一切の責任を負いかねます。
• 天変地異を含む不測の事態、又は運営上必要が生じた場合、当ホテル(全施設)をご利用いただけない場合があります。
• 避難を要する緊急時には、館内放送やスタッフの誘導等に従い、落ち着いて行動してください。
• 本利用規則に定めのない事項につきましては、当ホテル(全施設)の宿泊約款に準じます。
• 本利用規則は、不定期に変更することがございます。
  
  

令和4年12月02日　一部改定
令和5年12月20日　一部改定
令和6年03月25日　一部改定